人材育成と人事評価

社員の能力・意欲を育て、仕事のなかで活かし、能力・意欲・業績を公正に評価し、処遇します。

私たちの基本姿勢

会社の成長・発展は、個々の「社員」の成長とともにあります
当社グループでは、人事の基本理念として、「人間尊重」と「相互信頼」を掲げ、「会社と社員は成長と発展を共有するパートナー」であると考えています。

人材育成
時代の変化に即応して常に新しい課題を設定し、それに果敢にチャレンジして着実にやり遂げていくことのできる人材育成を目指しています。
人事評価
能力主義に基づき、社員一人ひとりの能力・技量、仕事への取組みとその成果を公正に評価しています。また、目標管理制度を通じて評価の透明性や社員の納得度を高め、その結果を処遇に反映することで、意欲の高揚を図っています。
能力向上のサイクル
社員の能力は多様な人材育成の仕組みを通して向上し、仕事のなかで活かされ、評価されます。評価の結果は処遇に反映するだけでなく、次のステージへステップアップするための育成材料として活用しています。

人事制度の全体像の概念図

人材育成の仕組み

当社グループでは、社員が各階層で必要なスキルやマインド、能力を高めていくための「階層別研修」、次世代の経営人材育成のための「事業経営者育成プログラム」、今後の会社の成長を牽引するデジタル人材・グローバル人材の育成等の各研修体系を整備しています。また、社員の自律的なキャリア形成や主体的・継続的な学びを促進するため、手挙げ式プログラムや自己啓発支援を強化し、グループ全体での教育支援投資の充実による育成プログラム強化を目指しています。

全社参加型研修、スキル・業務別研修

新入社員から管理職まで、それぞれの社員の階層もしくは業務内容に応じて必要とされる能力の開発とスキル・知識の習得を目指しています。

経営人材の育成

次代の経営人材の早期育成を目的とした「事業経営者育成プログラム」を実施しています。ビジネススキルの習得や課題解決プロセスの実践、経営者マインドの獲得を目的として、当社グループにおける新規事業の提案やビジョンスピーチ(経営リーダーとして自身の果たすべき役割・目指す姿の発表)を行う「N-Map(Nisshin Manager’s Advanced Program)」や、自律的な学習意欲の向上を目的とした手挙げ式の外部マネジメントスクールへの派遣を導入しています。
2023年度の事業経営者育成プログラムにおける各研修には、計119名が参加しました。

専門能力育成の推進

デジタル人材の育成

デジタル技術を活用して生産性の向上を主導できる人材の確保、また、その土台となる全社員のデジタルリテラシーを底上げするための各種プログラムを実施しています。自己啓発支援プログラムでは各種情報処理技術者試験向けの対策講座の提供と受講料補助を行い、IT パスポート試験合格者については受験費用を全額補助しています。その他、新入社員研修などの階層別研修へのDX関連プログラム導入、全社員へのDX動画教材の展開を行っています。

グローバルな人材の育成

グローバルな視点を持ち、どのような環境でも成果の出せる人材の育成を目的として、異文化コミュニケーション力、グローバル環境でのリーダーシップ、プレゼンテーション力を強化する「グローバル人材育成研修」を選抜研修として実施しています。またグループ全体の語学力向上施策として、若手社員・受験義務指定社員・希望者のTOEIC受験、英会話学習ツール等の自己啓発支援プログラムを行っています。
その他、国内外の大学・大学院・研究所等に社員を派遣し、高い語学力をベースに、グローバルに活躍出来る人材を育成する「国内外派遣制度」を設けています。

技術系人材の育成

グループ内に技術系の人材委員会を設置し、専門分野ごとに系統的な能力開発を推進しています。

人材委員会では専門性の高い研修を実施するほか、資格取得の推進、外部研修派遣などを通じてグループとしてバランスが取れた技術力及び研究開発力の強化を実現しています。

自らキャリアを切り開く支援施策

社員一人ひとりの自律的なキャリア形成を支援しています。そのために、集合研修で自身の強みや今後のキャリアを考えるキャリア研修・役員面談、社員自らが学ぶ姿勢を支援する自己啓発支援プログラム(N-College)を用意しています。

研修制度

社員の能力開発のための研修時間
2021年度 2022年度 2023年度
研修時間(時間) 54,011 96,227 98,148
1人当たり(時間) 18.1 23.3 23.7
社員の能力開発のための研修費用
2021年度 2022年度 2023年度
研修費用(百万円) 240 355 404
1人当たり(千円) 80.4 85.8 97.4

共通研修に加え、グループ各社の各部署で独自に実施、参加した研修分も含めて算出している

対象範囲:(株)日清製粉グループ本社、日清製粉(株)、(株)日清製粉ウェルナ、オリエンタル酵母工業(株)、日清ファルマ(株)、(株)日清製粉デリカフロンティア、日清エンジニアリング(株)、(株)NBCメッシュテック、日清アソシエイツ(株)、日清サイロ(株)、日清製粉プレミックス(株)、トオカツフーズ(株)、(株)ジョイアス・フーズ、イニシオフーズ(株)
※トオカツフーズ(株)、(株)ジョイアス・フーズ、イニシオフーズ(株)は2022年度、2023年度のみ含む

各種研修一覧(一部抜粋)
全員参加
  • 新入社員研修(グループ共通)
  • 新入社員、入社2年目、入社3年目フォローアップ研修
  • コンプライアンス研修
  • アセスメント研修
  • 新任管理職研修
  • 新任組織管理者研修
  • 新任評定者研修
  • 執務系キャリアアップ研修
スキル・業務別
  • 事業経営者育成プログラム
  • 心理的安全性向上研修
  • 海外赴任前研修
  • 労務管理者研修
  • OJTリーダー研修
  • 債権管理研修
  • キャリア採用者フォロー研修
  • メンター研修
  • 営業研修等各種業務研修
技術能力向上
  • 社外研修への派遣
  • 安全・環境研修
  • 電気・デジタル研修
  • 特定技術研修
  • リーダー育成研修
<GET UP計画>
  • 入社時研修
  • 設備担当者基礎研修
  • 入社時研修フォローアップ
  • 設備保全研修(入社2年目)
  • 分析技術研修(入社3年目)
  • 入社4年目研修
  • GU卒業6年目研修
  • 技術交流研修
キャリアアプローチ・自己啓発支援
  • キャリア研修(28歳、35歳、50歳)
  • 自己啓発支援プログラム「N-College」(通信教育等)
  • 外部研修公開講座受講支援
  • 社内語学力診断(TOEIC)
  • 国内外派遣(短期語学研修、ロースクール、MBA等)
  • グローバル人材育成研修

人事評価の仕組み ─目標管理制度の運用─

当社グループでは、公平・公正な評価の実現を図る仕組みとして、目標管理制度を導入しています。社員は目標の設定と成果の振り返りを行う上司との面談を実施します。設定する目標は、経営計画を踏まえて各人の個別目標に落とし込むことにより、具体的に設定されます。上司は目標の実行段階で部下の職務遂行状況を観察し、コーチによる日常的な育成を実施します。振り返り面談では、目標達成度の自己評価や成果をあげたプロセスについても確認します。面談の結果は公正に評価に反映されています。